はい、とても有効です。住宅の屋根に３kWほど設置し一年間で3,600kWhほど発電するとすれば、その分、化石燃料による発電を減らすことができます。一年間で２.４t程の二酸化炭素が削減できます。これは個人一人が家庭や交通で一年間に出す約１.９tの二酸化炭素排出量（※1）以上の削減になります。

（※1：温室効果ガスインベントリオフィス調査）

いくつもあります。

・発電した電気を使って電気代を削減できます。

・緊急時の停電の際にも、昼間の発電している間は電気を使うことができます。

・屋根の上にパネルが載ることで遮蔽効果が期待でき、夏の熱い日差しを遮ることができます。また、冬には放射冷却を遮ることで屋根から冷えるのを抑えることができます。

・地域の事業者が設置したり、地域で発電したりすることで地域外の発電所や燃料会社にお金を支払う金額を減らすことができます。地域の富が地域外へ流出するのを大幅に減らすことで、地域内の経済循環を高め、地域が豊かになることに貢献できます。

日本では電力を一番使う「ピーク」は昼間の時間にあり、太陽光発電でそのピークを減らすことができます。

夜中は、再生可能エネルギーメニューを持つ電力会社と契約したり、また蓄電池を購入したりして昼間の太陽光電力を貯めて使うこともできます。長野県では蓄電池設置に関する補助事業（既存住宅エネルギー自立化補助金）も行っています。詳しくはこちらをご参照ください。

経済的メリットはあります。まず、設置価格が安くなったので、設置にかけるお金に対して発電できる量がそれだけ増えたことになります。つまり、発電電力量（kWh）あたりの単価が安くなり、電気を買うよりも自ら電気を作りだす方が安くなっているのです。

今までは一般的に売電して儲けるという考えもありましたが、現在は、自分の屋根の上で安く作り、その電気を使って、電気代を浮かせることで経済性のある考え方に急速に変わってきているのです。

基本的には20～30年ほど持ちます。発電電力量が半分ぐらいになっても構わないなら、５０年でも１００年でも発電を続ける可能性はあります。
ただ、中には、初期不良があったり、途中で何らかの物理的・電気的事故などで20年持たないものもあったりするので、毎年発電電力量の変化を観察する必要があります。発電電力量の異常な現象が見られた場合には、事業者に点検をお願いしてください。また、定期的な目視点検も忘れずにするようにしてください。

まず何よりも、（１）太陽光パネル（太陽電池モジュール）の配置図、結線図（接続ケーブルがどのようにつながっているか）を残すようにしてください。ケーブルの状況は設置した後、パネルの下に隠れてしまい、結線図がないとどうつながっているか分からなくなってしまいます。そうすると、検査をしても分析がしにくくなります。

次に、（２）発電の記録を必ずつけるようにしてください。毎月の発電量。可能ならモニターなどから毎日、1時間ごとなどの細かい発電量の記録が得られるとより望ましいです。何かトラブルがあったときに気づきやすくなりますし、のちに原因を分析することもしやすくなります。

（３）目視も大切です。太陽光パネルの裏側にゴミなどが溜まっていないか。モジュールの表面の色が変わっていないか、割れていたりしないか、周辺のケーブルなどが破損したり劣化したりしていないかなどを確認してください。一枚だけ表面の色が違ってきている場合、問題が生じている可能性があります。なお、屋根の上に登るのは危険なので、安全な地上からの確認としてください。

疑問が生じた時は、設置した事業者か、あるいは、信州ソーラーパトロールにある保安事業者に問い合わせてみてください。信州ソーラーパトロールはこちらをご覧ください。

太陽光パネルに含まれている有害物質は一般的にごく微量か、ほぼありません。

太陽光発電が排出する温室効果ガス、または有害物質は、化石燃料火力発電に比べ数％の量です。

特に日本市場で９５％以上使われているシリコン型の太陽電池には、カドミウム、セレン、ヒ素などの有害物質は含まれていません。最新型のものには、鉛（ハンダに用いる）もほとんど使わないものもあります。

市場で使われている数％のCdte型の太陽光パネルにはカドミウム、セレン、ヒ素という有害物質が使用されているものもあります。ただ、ガラスと樹脂で閉じ込められているため、通常の使用状態であればひび割れ程度で大気中や土壌に流出することはありません。

なお、太陽光パネルの製造時にカドミウムが排出される可能性があります。それは製造に使う電気が火力発電から発電されている場合、火力発電所から排出される間接的なものなので、そもそもの電源がクリーンになれば排出量はさらに減らすことが可能です。

はい、可能です。

特に太陽光パネルにはアルミ、銅線、ガラス、シリコン等リサイクルをしやすい材料が使用されています。そのため、パネルの全重量の95％をリサイクルすることが可能です。しかし、現在の日本では太陽光パネルのリサイクルは制度化または義務化されていないため、また、そもそも廃棄されるパネルはまだ少ないため、リサイクル事業は成立できていません。現在廃棄されるパネルは、埋め立てなどで処理されるケースが多いです。

現在、廃棄される中でまだ再利用できるものはリユースパネルとして市場で再利用できないかなど、さまざまな工夫が探られています。

屋根の状態や設置する太陽光発電のメーカーなどで様々ですが、国の調査（※1）によると2022年度の平均設置費用は、1kWあたり26.1万円程度（税抜）のようです。基本的には相見積もりをいくつか取って比較されるのが良いと思います。

コスト回収に必要な期間ですが、発電電力量や、また、ご自分の家での電気使用量、あるいは売電する量など様々な要素で異なりますので、詳細シミュレーションを事業者に依頼してご確認ください。固定価格買取制度は住宅で10年間、売電価格が保証されていますので、基本的には、その期間内に初期費用を回収できることが一つの目安になります。

（※１：資源エネルギー庁調達価格等算定委員会の調査）

住宅設置の場合、太陽光発電パネル（太陽電池モジュール）、パワーコンディショナーなどそれぞれの機器でメーカーにより製品保証が付いています。１０年から２５年まで様々あります。また、自然災害保険も付いていることもあるので、確認してください。以上の条件の場合、保証期間中は基本的に修理費用はかかりませんが、点検は定期的に行う必要があります。
いつも発電電力量を記録して、極端に下がっているように思えた時は、速やかに設置事業者にお問い合わせください。

なお、設置事業者と連絡がつかない場合は、自然エネルギー信州ネットの登録保守点検事業者のリストもこちらにあります。

一般的に、太陽発電事業者の費用で太陽光発電設備を設置するものです。

発電した電気を設置した建物内で使用して、その電気使用料で支払っていきます。家庭用の場合12年以内に譲渡されるケースが多いです。また、メンテナンスなどのサービスも同時に行われます。現在は太陽光発電による電気が安価になったので、電力会社から購入する電気代より安いことも多いです。詳しくは、こちらのページをご覧ください。

事故として考えられるのは、まず強風で飛ばされる事故です。また、数は非常に少ないですが、発火する火災事故があります（約 0.005%＝2 万件に1件ほどの割合)。また地面に設置した場合、水没する事故が起きる可能性があるので、ハザードマップなどを事前に確認する必要があります。また長野県では積雪の対策も必要です。豪雪地帯では角度を垂直に近くしたり、積雪荷重に耐えられるような設計にすることが望ましいです。

その地域にあった災害対策を行う必要があります。その地域で設置実績のある事業者に相談するのも良いでしょう。

まず、事故の危険性という点からは屋根の上の太陽光パネルに積もった雪が一気に落ちて、人が怪我をしたり物が壊れたりする可能性があります。多雪地帯では初めから軒先の下には人が通らないように間隔を空けたりすることがあるかと思いますが、太陽光パネル設置についても同様に注意が必要です。

なお、積雪の重さで太陽光パネルが破損する可能性もあります。豪雪地帯では水平ではなく、より垂直に、たとえば壁に沿って太陽電池を設置するという方法が良い場合もあるでしょう。冬には、雪の乱反射でさらに発電するというケースもあります。

自然エネルギー信州ネットの会員では、４５度以上の急傾斜で設置したり、積雪の深さを考慮して地面からパネルの下部までを１.５メートル以上離したり、また、壁に設置したりして、豪雪地帯でも安全に太陽光発電を行っているケースもあります。多雪地帯の設置方法を熟知した地元の事業者によく相談するのが望ましいです。